人の老後に口出しする嫁と嫁親 (老人ホーム)

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2012年01月01日 00時55分

人の老後に口出しする嫁と嫁親

７０代の女性です。数年前主人と死別し、今は一人暮らしをしています。主人が亡くなった時は一人で大きな家に住むのが心細く一人息子に同居して欲しいと頼みましたが、嫁と嫁親に大反対されました。息子夫婦は結婚してからずっと嫁親の近くの賃貸マンションに住んでいます。息子は時々電話をくれたり様子を見に来てくれたりしていますが、嫁と孫達はお正月しか来てはくれず、嫁に面倒を見てもらうのは無理だろうと悟りました。先日、友達と高級老人ホームの見学に行き、豪華な施設に魅了されました。入所金は億ほどしますが、家を売って主人が残してくれた貯金を解約すれば十分払えそうです。あとは年金で賄えるそうです。食事も豪華そうで気に入り、友達と入所の話を進めています。ただ、その話を息子にしたところ、「母さんがそれでいいなら…。」と快く賛成してくれましたが、嫁と嫁親に大反対されました。「今は賃貸でもお義母さんが死んだらこの家に入るつもりだ。一人息子なのだから財産をすべて継げるはずだ。そういったことを考えて余裕があると思って孫達を私立に入れた。入所金がほとんどかからない年金だけですむような施設を探せばいいではないか。」というようなことを嫁と嫁親に言われ、何と言う言い草だろうと驚きました。

生活保護受給者の老人ホーム入所について

生活保護受給者で、介護保険による第２被保険者の条件に適合する方が特別養護老人ホームに入所するケースはどういった場合があるのでしょうか？特定疾病（脳梗塞）の後遺症があります（独居）。生活保護受給者の場合、介護保険法よりも障害者自立支援法が優先されると聞いたのですが・・・宜しくお願いいたします。

住宅型有料老人ホームの建築基準法の用途？

住宅型有料老人ホームの建築基準法の用途は、どのように考えれば良いか、ご存じありましたら、ご教示願います。
寄宿舎・福祉施設どちらかになると思います。
よろしくお願いします。

特別養護老人ホームにするか有料にするか真剣に悩んでいます

現在、特別養護老人ホームで働くか、介護付有料老人ホーム
（地元で、ワタミやニチイなどの大型な企業ではありません）で働くか
ものすごく悩んでいます
自分的にはそこまで、しっかりした（厳しい）介護の現場で働きたいと思いません
あまり厳しい職場には慣れていないので、穏やかなムードで働きたいと思っています
自分のイメージだけなのですが、
社会福祉法人は、介護職員の育成や施設の経営方針がとても厳しいような気がします
たくさんの施設で連携をしないといけないし、体力的なことだけではな
精神面的にも大変なのではないか・・・
逆に、そんなに大きくない有料老人ホーム（系列的には、特養２施設、有料４施設）くらい
だったら、社会福祉法人ほど会議や方針に対しての介護職員教育の厳しさも
なさそうだし、余裕を持って働けるのではないか・・・と思うのですが・・・また、報告書などの書類関係、会議・カンファレンス・委員会など・・・・そういう施設全体で行う会議などは苦手なんです
どうなんでしょうか？
出来るだけ体力的な面ではなく精神的な面で考えたいのですが・・・

介護保険による当別養護老人ホームの利用

QNo.3318060で質問したものです。
調査した結果、母は要介護３の認定を受けていました。現在は日常生活のすべての介助を父が行っているので介護保険のサービスは使っていません。しかし、父も高齢であり、父に万が一のことがあった場合は、母を特別養護老人ホームに入れることも視野にいれています。
質問１）　すぐに（近くの）施設に入れるか。
特養はかなりの方が入所待ちとも聞いています。介護のレベルと介護者の有無によるポイント制で入所の優先順位が決まるのでしょうか。ちなみに東京都某区在住です。
質問２）　費用
いくつかの特養のHPを見ましたが、一日の費用は概ね以下のようです。
(1)　大部屋の場合
介護費用：850円位　（1割負担）
食費：1380円
居住費：320円
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合計：　2550円
(2) 個室の場合
介護費用：850円位　（1割負担）
食費：1380円
居住費：1150円
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合計：3380円
その他雑費がかかりますが、これらはその都度発生する実費であり、個人差があるのでとりあえず無視するとすると、一月の費用は以下のようになりますが、
大部屋：76500円、個室：101400円
本当にこのくらいと考えてよいでしょうか。このくらいであれば母の年金でなんとか収支トントンになります。
また、一般の老人ホームのような入居一時金はかからないのでしょうか。（自分が見た特養のHPには入居一時金については記載ありませんでした）

Wikipediaの関連項目

介護サービス事業者の種類

介護サービス事業者（かいごサービスじぎょうしゃ）は、介護保険法に基づく介護保険事業者と介護保険外事業者に分けられる。加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となったもの（要介護者等）に対し、これらの者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な保健医療サービス及び福祉サービス（総称して介護サービスという）を提供する事業者。
介護保険法では、在宅の要介護者等に対し介護サービスを提供する#指定居宅サービスと、要介護者を入所させて介護サービスを提供する#介護保険施設が定義されているが、これらを包括した概念である介護サービス事業者は定義されていない。

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