娘に縁を切られそう (老人ホーム)

2011年12月13日 00時06分

娘に縁を切られそう

娘は30代後半で不妊治療をしています。そのことは知っているので、応援してきました。
今は近くに住んでいるのですが、義理の息子の実家近くに引っ越すというので、主人に義理の息子にわけを聞いてもらいました。

娘は、不妊治療のつらさから、心療内科に通っていること
私が、次女の悪口や結婚話、孫が出来たら一緒にかわいがろう！というのが苦痛だった。
私の姪（娘の従姉妹）に子供が出来たので、会いたいな〜と私が何度も言うのが苦痛だった。
不妊治療をしているから、余計に子供が出来ないといったのが苦痛だった。

などと言われました。
主人には不妊治療をしていることを言っていなかったので、それも怒られたのに、原因が私と知ってもっと怒られました。

不妊治療をしている人には、ささいな話もしてはいけないのでしょうか？

せっかく近くに住んでくれていたので、老後も安心だし、私はどちらかの娘に子供が出来たらそれでいいし、治療までしていらないと思っていたので、
プレッシャーなど与えていなかったのに・・・。

これからどうしたらいいのでしょうか？

結婚式の費用負担で意見がまとまりません

31歳のぴこと申します。
来年春に結婚が決まり、費用の負担で彼と意見が固まらずに困っています。

結婚式300万、新婚旅行50万、賃貸新居の入居費用100万、家電等50万で500万を
概算で見積もってます。

彼の貯金が100万、私が100万で、頂戴するご祝儀を低く見積もって100万と考えると
あと200万が不足して、この部分をどうするか打ち合わせています。

彼はこの200万を両家両親が話し合って負担してもらいたい考えのようですが、
私の家は昨年、祖父の老人ホームの入居費用を払って経済的余裕がありません。
この事は彼には話しています。

私は銀行で200万のフリーローンを組んで二人で頑張って毎月5万円ぐらいで返済しようと
言ってますが彼が納得してくれません。
私は派遣なのでローンが組めないので、ローンをするなら彼に頼るしかないのですが、
彼自身が借金を嫌がってます。

彼は「身の丈にあった結婚と新生活をしたいので、不足を借金で補なってまで
やりたくない、細かく項目と費用を書き出して、二人が出せるお金と足りないお金を
明確にして頭を下げて両親にお願いしたい、親だから協力してもらって当たり前とは思ってないが
金銭的な協力を求めるのは決して恥ではない、ぴこの家が経済的に厳しいなら事情を
説明して自分の親の負担割合を増やすようお願いすれば良い」と言います。

費用の話をするようになってから、彼は自分の趣味の格好品を全て売り払ってました。
少しでも結婚資金を増やして、両親に頑張っているところを見せて親の負担を減らせたい、
もし協力が得にくいのなら、旅行中止や式のグレードを下げるのが先だ、借金は嫌だと
親に負担を求める考えです。

彼の考えは一般的なものなのでしょうか？どちらの考えが正しいのでしょうか？

老人ホームの責任

現在、88歳になる祖母（介護2）が養護老人ホームに入っています。
その祖母が足の付け根を骨折し入院し手術を受けることとなったのです。原因は足が不自由な為簡易トイレをそばに置いています、そこに移動するさいにころんだらしいのですが、このようなことが起きた場合、ホーム側での責任はまったくないのでしょうか？また責任ということをホームに言った方がいいのでしょうか？何か言うと出されてしまいそうな気がして何も言えないのですが・・・。

有料老人ホームでの生活を快適にするために

親族が遠方の有料老人ホームに入居しています。
開設後二十数年を経て、入居者数百人の平均年齢は８０歳を超え、
８割の人が７５歳以上です。
当初は自立型中心の有料老人ホームというのが謳い文句で、サー
クル活動や外部の人を招いてのイベントが活発でしたが、今では
多くの人が居室にこもりがちです。
施設では、頻繁に食事に季節のデザートをつけたり、担当職員の
発案で、月１回の誕生会だけでなく日米野球優勝の日などハレの
日に赤飯を出したりして雰囲気を盛り上げようとしている努力が
感じられますが、なかなかそれだけでは及びません。
入居者の家族として、毎日の生活を楽しくしてあげられる工夫は
何かないでしょうか。皆様のご経験から、こういうことをしたら
良かったというアイデアがあれば教えて下さい。
宜しくお願いしまする

老人ホーム　障害者施設

福祉について学習中です。現在老人ホームには入居者がどのくらいいるのでしょう?また障害者施設の事も同様に教えて下さい

Wikipediaの関連項目

介護サービス事業者の種類

介護サービス事業者（かいごサービスじぎょうしゃ）は、介護保険法に基づく介護保険事業者と介護保険外事業者に分けられる。加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となったもの（要介護者等）に対し、これらの者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な保健医療サービス及び福祉サービス（総称して介護サービスという）を提供する事業者。
介護保険法では、在宅の要介護者等に対し介護サービスを提供する#指定居宅サービスと、要介護者を入所させて介護サービスを提供する#介護保険施設が定義されているが、これらを包括した概念である介護サービス事業者は定義されていない。

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